【2021年最新】日本はIT人材不足、エンジニアになるなら今がチャンス


日本のIT人材・ITエンジニア不足は、ニュースやさまざまなメディアで取り上げられています。

菅政権に変わり、日本自体のIT化の遅れを取り戻すためデジタル庁を新設するなど、日本のIT人材不足はますます加速しそうです。

2019年に経済産業省が発表したデータによると、2025年で58.4万人、2030年にはIT人材が78.7万人不足します。

これはIT需要が高位の場合で、中位の場合でも2025年で36.4万人、2030年で44.9万人のIT人材不足に陥るという統計が出ています。

IT需要は世界的にも伸び、さらに日本ではIT化の遅れからIT需要は高位になると筆者はみています。

この状況を鑑みれば、今がITエンジニアになるチャンスだと思いませんか?いまIT技術を身につけておけば、数十年は仕事が安泰だと感じませんか?

まさにその通りで、コロナ禍に陥り職を失った方々も、逆に思い切ってIT人材になるきっかけを得て今がチャンスと考えるべきです。

この記事では日本がなぜIT人材不足に陥っているのか、IT最先端のアメリカではITエンジニアがどのような待遇を得ているのか、今後の日本のIT業界・転職市場について解説していきます。

なぜ日本でITエンジニアが不足しているのか

数年前から日本ではITエンジニアが不足していると叫ばれている中、なぜ未だにこのような状況なのか。

それは日本全体がITエンジニアに対する待遇や、不足している現実にきちんと向き合ってこなかったからだ。

働き方改革以前の新3K

働き方改革が実行されるまでのITエンジニアの職場環境は悲惨なものだった。

新3Kといわれ「きつい、厳しい、帰れない」「きつい、帰れない、給料が安い」など、現場からも周りからもそう思われていた。

実際に、現場のプログラマーは繁忙期には毎日終電まで勤務ブラックな会社によっては会社に寝泊まりしてシステム開発をさせているという実情もあった。

その上、日本ではITエンジニアの価値をしっかりと理解できる人がいなかったため、安月給で長時間労働を強いられている人も多かった。

働き方改革を実施後はかなり改善され、ほとんどの会社が決められた残業時間までしか働けなくなった。

効率を重視し、だらだらプログラミングをする環境からがらっと変わった。実際、長時間プログラミングをしていても、後半は効率が圧倒的に落ちてくる。

映画でもエナジードリンクを飲んで寝ずにプログラミングする光景などもあったが、きちんと休養をとって効率よく仕事をした方が、実際はプログラミングが捗るのだ。

圧倒的なIT化需要の高まり

年々IT化の需要が高まっていることは、IT業界以外の人でも認識していると思う。

SNS、スマホアプリ、スマホゲームなど、スマホの普及によってITエンジニアの需要は爆増した。

また、近年ではモノをインターネットと接続するIoTが盛んになり、その分野でもITエンジニアが重宝されている。

ビッグデータ、ブロックチェーン、AI、機械学習、日々ニュースで聞く単語ばかりだと思うが、これらすべてでITエンジニアが欠かせない。

さらに日本のお家芸である自動車産業をはじめとする製造業のDXも盛んだ。

IT化が遅れている製造業のDXをするために、大手SIerと組んでシステム開発する動きが盛んに行われている。

デジタル庁が新設され、行政のシステムもIT化が大幅に進む。

ますますIT人材は不足する一途だ。

少子高齢化

日本の少子高齢化は年々悪化していることは周知の事実だ。

日本のバブル期では自動車産業、製造業、銀行が世界の時価総額ランキングでトップに名を連ねていたが、バブルがはじけ世界が徐々にIT化進む中、日本は少子化が進んでいった。

製造業畑で働いてきた人たちがITエンジニアに転職することはほとんどなく、若い頃から専門学校や独学でITを学んできた若者がITエンジニアとなることが多い。

しかし、少子高齢化で出生率が下がり続けている日本では、必然的にITエンジニアの人口が増えていかなかった。

IT技術の変化が速い

IT技術の変化は猛烈なスピードで進んでいます。年々新しい技術が開発され、ITエンジニアはそれを習得しないといけません。

今使っている技術が5年後10年後にはまったく使えない技術となっている可能性が大いにあるのです。

ITエンジニアは比較的給料が高い職種ですが、学び続けないと継続できない仕事でもあります。

IT企業では社員教育として新しい技術の習得にも力を入れているため、業務として新技術を学べる環境も増えてきています。

IT先進国アメリカのITエンジニアの給料

日本の悲惨なIT人材不足について理解してもらったと思うが、ここでIT先進国のアメリカのITエンジニアについてみていこう。

日本のITエンジニアの平均年収は500~600万円なのに対し、アメリカは1000~1200万円だ。なぜこれだけの差が生まれてしまっているのか。

IT黎明期を支えてきた会社と言えばアメリカのマイクロソフトだ。世界でOSの圧倒的なシェアを誇り、IT業界の成長を支えてきた。

その他、現在ではGAFAといわれる「Google」「Apple」「Facebook」「Amazon」がアメリカの言わずと知れたIT巨人だ。このコロナ禍でも内3社は最高益を出している。

アメリカのITエンジニアの給料が高いのは、こういった世界的にシェアを獲得し、圧倒的な利益をたたき出す企業が多いからだ。

日本の企業で世界で活躍しているIT企業はほとんどない。日本からも世界シェアを獲得するIT企業が生まれていかないと、アメリカとの給料格差は開いたままだ。

ITエンジニアに転職しない理由はない

上記の現状を見ればわかると思うが、日本でのITエンジニアの需要は非常に高い。

向こう数十年は人材不足が続くため、IT業界以外で満足していない給料で働いている人は、是非ITエンジニアへの転職を考えてほしい。

ITエンジニアとして最低限の能力があれば、1年目でも年収300万円はもらえる。

新型コロナの影響で、特にサービス業への打撃が大きい。サービス業は立派な職業ではあるが、決して賃金が高いとは言えないし、将来的にどんどん給料が上がっていく構造ではない。

地方でアルバイトやパートで働いている主婦の方でも、IT業界へ踏み込めるチャンスはある。

オンラインスクールなどでプログラミングを学び、リモートで採用してくれる企業に入社することもできる。

現実的にはリモートで実務未経験から雇ってくれるところは少ないが、将来的には絶対に増えてくる。

それまではITエンジニアではなくライターとしても活躍することができる。専門分野を持っていれば、ウェブライターとして時給3000円以上を目指すこともできる。

話はそれたが、プログラマーとしてもっともっと稼ぎたいという意欲があれば、未経験から最終的に年収1000万円を稼ぐことも夢ではない。それにはきちんとしたキャリアステップがあるため、こちらの記事を参照してほしい。

関連記事

この記事では、プログラマーが最終的に1000万円を目指すためにはどうすればよいかを解説します。 異業種からプログラマーへの転職を考えている人、いま正社員プログラマーとして働いている人、いまフリーランスの人。それぞれの境遇からどうすれば[…]

どうすれば日本のIT人材不足を解消できるか

日本のIT人材不足を解消し、日本が世界で戦える国にならなければいけません。

日本国民が思っている以上に、日本の成長は止まっています。ではどうすればIT人材という労働力を獲得することができるのでしょうか。

ITエンジニアへの転職を増やす

ITエンジニアを増やすには、老若男女問わずエンジニアになる人を増やすことが必要です。

2020年度から小学校の必修科目としてプログラミング教育が導入されたが、超少子化の日本では若者の成長を待つだけでは遅い。

すべての人がITエンジニアになれる可能性があるため、我こそはという人は明日からでもプログラミングスクールを受講しましょう。

国としてもIT人材育成に給付金制度を入れ力を入れています。

DMMが運営する「DMM WEBCAMP COMMIT」では、条件を満たすことで支払った教育訓練経費の最大70%が教育訓練給付金として支給されます。

海外人材を活用する

日本のIT人材不足の解消に海外人材の活用があります。既にオフショア開発と言って、人件費の安い東南アジアに開発拠点をつくり、そこで安価にシステム開発をするという手法が取られています。

ベトナム、ミャンマー、フィリピンでは人件費が安いため、そこで法人を設立しエンジニアを教育して育て、そこで日本のシステム開発を受託するという手法です。

日本の少子化に比べ、それらの途上国では出生率が高く平均年齢も圧倒的に若いため、海外IT人材の活用が推進されています。

しかし、全体的な人件費は安いですが、優秀な人材はアメリカや中国などの高額な給料を支払うところへ流れてしまいます。

日本は海外人材の活用を進めながら、国力としてのIT力を高めていかないと、いつまでたってもアメリカや中国のように世界と戦えるIT企業を輩出することはできません。