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ホームページで問い合わせを増やす7つの実践手法|BtoB企業の成功事例付き

BtoB企業のホームページから問い合わせを増やすには、無計画な施策の積み重ねではなく、ボトルネック分析に基づいた段階的なアプローチが不可欠です。流入不足か、コンバージョンレート(CVR)の問題か、それとも信頼構築か。自社の課題を正確に特定した上で、優先順位をつけて改善することが、最終的な問い合わせ増加に直結します。

本記事では、月1~2件の問い合わせ増加から始まる小規模スタートから、年間40万円の低予算での内製化実績に基づいた7つの実践手法と、成功事例を基に紹介します。

目次

BtoB企業の問い合わせ増加は段階的なボトルネック分析から始まる

問い合わせが増えない原因は企業によって異なります。流入数の不足なのか、流入があってもコンバージョンしない問題なのか、あるいは信頼感の欠落なのか。これを正確に診断することが、施策の成功を左右する最大の要因です。優先順位に基づいた段階的な診断を通じて、真の課題を見つけることから、すべてが始まります。

第一段階:流入があるかの判断

問い合わせ増加の取り組みで最初に確認すべきは、そもそもサイトへの流入があるかどうかです。月間アクセス数がほぼゼロの状態では、導線設計やCTA最適化をいくら工夫しても効果はありません。Google Analyticsなどで現状を把握し、月間流入数が目標に対してどの程度のレベルかを確認することが最優先となります。流入がない、または明らかに不足している場合は、SEO施策による流入増加が次のステップになります。

第二段階:流入の質が情報収集系か顕在層か

流入があることを確認したら、次に検討すべきはその質です。サイトに訪れるユーザーが「まだ情報収集段階の潜在層」なのか、それとも「購買意欲が高い顕在層」なのかで、取るべき施策は大きく異なります。検索キーワードの分析やユーザーの行動フローを調べることで、この判断ができます。情報収集系のキーワードからの流入がほとんどで、顕在層が少ない場合は、購買意欲の高いキーワード施策が必要になります。

第三段階:流入後のCVR改善が必要か

流入があり、かつ顕在層も一定数いるのに問い合わせが少ない場合、問題は訪問後の体験にあります。ユーザーが求めている情報が適切に提供されているか、問い合わせまでの導線は明確か、CTAは適切に配置されているかなど、ページの内容とデザインを総合的に検証する必要があります。この段階での改善は、サイト改善の中でも即効性があり、投資対効果の高い施策です。

第四段階:CVRと売上への貢献度を追跡する

施策の実行後は、検索順位やアクセス数だけに目を向けるのではなく、最終的には「CVR」と「売上への貢献度」を追跡することが必須です。どのキーワードからの流入が最も高い売上を生むのか、どのページが顧客獲得に直結しているのかを把握することで、限られたリソースを最も効果的な施策に集中させることができます。

施策1:顕在層向けキーワード戦略とコンバージョン基準の設定

ホームページからの問い合わせを増やす出発点は、売上に繋がるキーワード選定です。検索ボリュームの大きさだけでなく、ビジネスインパクトを基準に戦略を設計することで、初めて質の高い流入が生まれます。

売上に繋がるキーワード選定が先決

多くの企業が犯す誤りが「検索ボリュームが多いから」という理由だけでキーワードを選ぶことです。月間検索ボリュームが10万回あっても、そのキーワードで流入してくるユーザーが自社製品に興味がなければ、問い合わせには繋がりません。結果として、アクセス数は増えるが問い合わせはゼロという悪循環が生まれます。重要なのは、自社が実際に売上を生める商品やサービスに関連し、かつ購買意欲を持つユーザーを集めるキーワードを選定することです。

ターゲット企業規模・担当者職種の逆算定義

自社が実現したい売上や利益から、どのような顧客を獲得すべきかを逆算する必要があります。具体的には、ターゲットとなる業種、企業規模、担当者職種、そして購買プロセス上での意思決定者像を明確に定義することです。例えば、自社サービスが「年商10億円以上の建設企業の経営企画室長向け」であれば、それ以外のユーザーに対してSEO投資をしても効果は限定的です。ペルソナ設定が曖昧だと、流入が多いのに問い合わせが来ない、あるいは問い合わせが来ても購買に繋がらないといった問題が生じます。

検索ボリュームではなく事業インパクトで判断

キーワード選定の優先順位は、検索ボリュームの多寡だけでは決まりません。例えば同じジャンルのサイトが平均5万アクセスでも、自社サイトが1万アクセスだとしても不足とは限りません。理由は単価や収益性にあります。単価が競合の5倍高ければ、同じ売上を1万アクセスで実現できるからです。このように、アクセス数だけでなく、CVRとの組み合わせで判断し、改善優先度を決めることが、限られた施策リソースを最大限に活用するコツです。

施策2:メディア→企業情報→サービス→問い合わせの導線設計

多くの企業が見落としている施策が、企業情報ページの充実です。メディアコンテンツから直接サービスページへの導線を作ろうとする傾向が強いのですが、実際のユーザーは問い合わせ前に企業情報を確認して信頼性を判断しています。この段階を軽視すると、流入があっても問い合わせまで辿り着くユーザーは極少数になります。

企業情報ページ(コンプレッサーサイト)の充実が不可欠

ユーザーの実際の行動フローを観察すると「メディアコンテンツ→企業情報ページ→サービスページ→問い合わせ」というパターンが最も一般的です。メディアで問題解決の情報を得たユーザーは、次に「この企業は本当に信頼できるか」「この企業なら自分たちの課題を解決できるか」を判断するために、企業情報ページを訪問します。ここで企業の背景、実績、チーム構成などが魅力的に伝わらなければ、ユーザーは他の企業へと流出します。つまり、コンプレッサーサイトの質は、全体の問い合わせ数を左右する重要な要素なのです。

複数ページ閲覧による信頼性の段階的醸成

企業サイトを充実させることで、サイト内の回遊が増え、複数ページの閲覧を通じて信頼性が段階的に醸成されます。重要なのは、メディアコンテンツと企業情報ページ、サービスページのそれぞれに明確なコンバージョン導線を設計することです。企業の思いや背景を長々と説明するだけでは逆効果で、次のステップへ進むための明確なCTAが複数用意されていることが必須です。

施策3:ファーストビューのニーズ一致と業種別最適化

ページを訪問したユーザーが最初に目にするファーストビュー(スクロールせずに見える範囲)での情報設計は、業種やサービスの特性によって大きく異なります。LTVと業界特性を基準に最適化することが、CVRを大きく改善する要因になります。

モバイルでは企業説明より商品情報を優先

ユーザーがホームページを訪問する理由は、企業について知りたいからではなく、自分たちの課題を解決する商品やサービスがあるかを確認したいからです。特にモバイルでは画面が小さいため、ファーストビューに配置できる情報量は限られます。この限られたスペースには、企業の思いや背景の説明ではなく、ユーザーが知りたい商品やサービス情報を最優先に配置すべきです。併せて、検索キーワードとサービスページのニーズが一致しているか、ページ読み込み速度に問題がないか、ユーザーニーズに沿ったCTAが適切に配置されているかを確認することが重要です。

業界特性に応じたファーストビュー設計の重要性

ファーストビューで訴求すべき情報は、業界ごとのユーザーニーズやサービスの検討プロセスによって異なります。

例えば、医療機関では、患者が安心して受診できるように、医師の専門性や診療内容、実績、アクセス情報などを分かりやすく提示することが重要です。一方、美容サロンでは、施術写真や店内の雰囲気、料金、口コミなど、ユーザーがサービスの魅力を直感的に理解できる情報が求められます。

また、不動産業界では物件情報や対応エリア、手作り結婚指輪のような高単価商材では商品の魅力や制作事例、価格帯などが重要な判断材料になります。

このように、ファーストビューは業界ごとの購買行動やユーザーの検索意図を踏まえ、ユーザーが最初に知りたい情報を優先的に配置することが重要です。 適切な情報設計によって、ページからの離脱を防ぎ、問い合わせや予約などのコンバージョンにつなげることができます。

施策4:ユーザー行動フローに沿った複数CTA配置戦略

複数のCTA(コール・トゥ・アクション)を配置することは、ただ闇雲にボタンを増やすことではありません。ユーザーが記事を読み進む過程でどのタイミングで行動意欲が高まるのかを理解し、そのタイミングで最適なCTAを配置する戦略的なアプローチが本質です。

目次上・h2ごと・記事末尾・動的ポップアップの配置原則

CTA配置の基本的なパターンは、目次の上、h2が3個ごと、記事末尾、サイドバー、画面右下の動的ポップアップ、そして30秒後に発火する全画面ポップアップなどが挙げられます。ただし、この配置方法が全ての業界で最適とは限りません。業界の特性やユーザーの行動パターン、ABテストの結果によって、最適なCTA配置は異なります。基本思想に沿った上で、実際のユーザー反応を測定しながらPDCAを回して、自社にとって最適な配置を見つけることが重要です。

カテゴリごとのCTA個数を事前設計し編集効率化

CTA配置を後付けで追加していくと、管理が煩雑になり、改善の際に編集手間が増えます。重要なのは、事前にカテゴリごと、あるいは記事のグルーピングごとにCTA配置のルールを決めておくことです。具体的には、ツールやプラグインを使って共通のCTA配置を自動化しておくと、後からの改善がスピーディーになります。また、各配置箇所のクリック率をABテストで測定することで、最も効果的なCTA配置の組み合わせが見えてきます。

SEO16年のNYマーケティング代表中川が開発するNYSEOでは、ワードプレスと連結してCTAをツールから出し分けられる機能があります。こういった便利ツールを使うことでPDCAを効率化することができます。

施策5:問い合わせフォームの入力負荷を下げる

流入があり、CTAまでたどり着いているのに問い合わせが増えない場合、最後に残るのがフォームです。フォームはユーザーが問い合わせを決めたあとに必ず通る関門なので、ここでの離脱は手前のどの施策の効果も打ち消します。

離脱の原因は、入力項目が多いことと、設問が分かりにくいことの2つに集約されます。とくにスマートフォンでは、入力欄の多さがそのまま手間になります。まず、商談に進むために本当に必要な項目だけを残し、あとから聞ける情報は問い合わせ後のやり取りに回します。次に、設問の文言を、ユーザーが自分の状況をそのまま選べる表現に直します。

施策4で扱ったCTAは、ユーザーをフォームまで連れてくるためのものです。フォームの改善は、そこから先の離脱を止めるためのもので役割が違います。CTAのクリック数は増えているのに問い合わせ件数が変わらない場合、原因はフォーム側にあります。

施策6:事例コンテンツを中核とした信頼構築

BtoB企業の購買判断では、自社と類似した他社の成功事例が最も大きな影響を持ちます。事例コンテンツを中核に据えた信頼構築は、他のどの施策よりも優先度が高い取り組みです。

自社と類似した業種・企業規模の成果事例が最優先

BtoB営業において、購買判断に最も影響するのは実際のクライアント企業がどのような成果を出したかです。一次情報として機能する成果事例の提供は、他社との差別化に直結します。特にサービス業のBtoB企業では、事例コンテンツが最も効果的な信頼構築手段になります。ただし、認知度の低い商品やサービスの場合、いきなり信頼性や安全性ばかりを前面に出すと、かえってユーザーに疑われます。むしろ先に商品やサービスの内容そのものを見せて、ユーザーが興味を持った段階で信頼性の情報を提供する方が、コンバージョンに繋がりやすいです。

実績データの数値化と画像化による視覚化

事例の説明では、実績データの数値化が重要です。「売上が増加した」という定性的な説明より「売上が前年比150%に成長した」という具体的な数値の方が、信頼感と説得力が格段に上がります。併せて、ビフォーアフターの見せ方を工夫した画像化による視覚化、そして複数事例の掲載によるポートフォリオ効果が重要です。企業の詳細ページに事例を積極的に組み込むことで、検索ユーザーの信頼感が向上し、検索順位改善にも貢献します。事例は多い方が企業の権威性や安心感につながるため、質を担保しながら継続的に数を増やしていくことが理想的なアプローチです。

施策7:ユーザーインタビューによる真のニーズ把握

ホームページの成功を左右する最大の要因は、ユーザーが実際に求めている情報を正確に把握することです。複数のリサーチ手法を組み合わせることで、深いユーザー理解を実現でき、それが他社との明確な差別化につながります。

検索キーワードの前後関係と背景を分析

ユーザーが特定のキーワードで検索に至った背景には、必ず具体的な課題や痛みが存在します。検索キーワードの前後関係や検索に至った背景を丁寧に分析することで、表面的な検索意図だけでなく、その深層にあるニーズが見えてきます。例えば、そのニーズが解決できない場合の影響の大きさ、問題解決の緊急度、解決を必要とするタイミングなどを考察することで、より的確なコンテンツ設計ができます。また、ユーザーのリテラシーレベル、既知情報と未知情報のバランスを把握することで、ユーザーの検索意図の理解をさらに深めることができます。

SNS調査で自然なユーザーの声を収集

SNS(TwitterやYahoo知恵袋など)での調査も有効な手法です。ターゲットキーワードについてのユーザーの自然な声を収集することで、検索ボリュームデータだけでは見えないニーズが浮かび上がります。本来は全てのプロジェクトでユーザーインタビューを実施し、実際にユーザーや顧客に直接聞くことで一次情報を取得することが理想的です。そうした調査を通じて日常の行動や選択基準をコンテンツに反映させることが、最も重要な差別化要因になるのです。

【中級編】そのほか、ホームページ問い合わせ増加に必要なもの

中級~上級者向けに、さらにホームページ問い合わせを増やすための考え方、施策をご紹介します。

1. 指名受注の増加|競争入札から脱却する仕組み

BtoB企業が本来実現すべきは「指名受注の増加」です。企業名を指定して問い合わせをもらう仕組みを作ることが、競争入札による利益率の低下から脱却する唯一の道です。ホームページを単なる情報掲示板ではなく、指名受注を生み出す営業ツールに進化させることが、中長期的な成長戦略の中核になります。

2. 複数チャネル連動|SEO依存から多様な流入源への転換

SEO単体への依存は、アルゴリズム変動の影響を大きく受けるリスクがあります。YouTubeやSNS、メールマーケティングなど複数チャネルを連動させることで、異なる意思決定者が各々のチャネルで立体的にコンテンツやブランドイメージを理解できるようになります。認知から購買までのプロセス全体を多角的にサポートすることで、質の高い問い合わせ機会が格段に増えます。

3. 社長のコミットメント|中小企業の施策成功を左右する要因

特に10~30名規模の中小企業では、ホームページが重要な営業ツールになるケースが多いです。こうした規模の企業でホームページ施策を成功させるには、社長がマーケティング施策を見守り、牽引することが成功の鍵となります。限られたリソースの中で優先順位を決めたり、全社的な協力体制を整えたりするには、経営トップの理解と支援が不可欠です。

4. 動画・ホワイトペーパー・セミナーの多様なコンテンツ展開

BtoB企業には複数の意思決定者が存在することが特徴です。営業担当者、企画部門、経営層など、それぞれが異なる情報ニーズを持っています。記事だけのコンテンツマーケティングでは、これら複数の意思決定者に対応できません。動画やホワイトペーパー、セミナーなど多様なコンテンツ形式を展開することで、各々の意思決定者にリーチできます。

NYマーケティングの実績|年間40万円での内製化実績

ホームページから問い合わせを増やすことは、必ずしも莫大な予算を必要としません。適切なツールと戦略があれば、限られた予算でも確実な成果を出すことが可能です。NYマーケティングが実現した実績は、その証明です。

NYSEOを活用したスモールスタートで月1~2件の問い合わせ増加

NYマーケティングはNYSEOを活用した内製化による成功実績があります。SEO・AIO・LLMO初期設計までを年間40万円で実現でき、スモールスタートで月1~2件の問い合わせを増やすことから始める方法を推奨しています。月額9980円のスタータープラン利用で実現でき、限られた予算の企業でも今すぐ着手できる現実的なアプローチです。

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限られた予算でも今すぐ小さく始めることが最優先

ホームページ改善を成功させるには、限られたリソースの中で優先順位を決め、小さく始めることが最優先です。完璧を目指して全施策を同時に実行しようとすると、人的リソースが分散し、どの施策も中途半端に終わる可能性が高くなります。

複数施策の同時実行は避け、ボトルネック特定後に集中戦略を取る

最初に着手すべきは、サイト状況・競合分析、ターゲット層の明確化、課題の明確化、そしてKPI設計です。この基盤を整えた上で、戦略立案と優先度付けを行うことが、以降の施策の成功を大きく左右します。流入が足りない場合は顕在層獲得のための記事制作を優先し、一定数の流入があれば、CVR改善(導線改善、CTA最適化等)が最優先となります。複数の施策に同時に着手することは避けるべきで、今すぐ小さく始める方が、最終的な問い合わせ増加に繋がります。

成功事例の横展開で段階的に施策を拡大する

全ての施策を完璧にやろうとするのではなく、最も効果が出やすい分野に限定して力を入れ、その成功を基に段階的に他の施策を追加していく方法が現実的です。一度成功事例ができると、それを横展開しながら段階的に施策を拡大していくことで、チーム全体の理解が進み、継続性も高まります。このアプローチにより、持続可能な成長が実現できるのです。

ホームページを指名受注獲得の営業ツールに変える

ホームページ改善の最終的なゴールは、単にアクセス数や問い合わせ数を増やすことではなく、ホームページを指名受注を生み出す営業ツールに変えることです。

NYマーケティングのNYSEOツールを活用することで、限られた予算でも効果的なホームページ内製化が実現でき、継続的な問い合わせ増加を目指すことができます。

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中川裕貴のアバター

執筆者

中川裕貴 日本一SEOに詳しい

Twitter:@ny__marketing
NYマーケティング株式会社 代表取締役。SEO歴16年。
大規模サイトから中小企業オウンドメディアまでSEO実績が豊富。YouTubeでは鬼マニアックなSEO情報を発信中。
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