オウンドメディアとLINE公式アカウントの連携は、「広告に依存しない集客」と「中長期のCV獲得」を両立する最強の施策です。

特に、記事からLINEへスムーズに接続する“接客設計”がうまく機能すれば、ただの流入で終わっていた読者を見込み客として囲い込むことができます。

本記事では、オウンドメディアとLINEを併用する意味から、接客導線の基本フレーム、カスタマージャーニーの可視化・興味育成・CTA・EFO（入力フォーム最適化）までの実装、さらにLINEを戦略的に運用するためのKPIや効果測定までを一気通貫で解説します。

単なる「LINE登録導線」ではなく、“成果につながるメディア×LINE設計”を実現したい方に向けた内容になっています。

オウンドメディアでのLINE活用の概要

オウンドメディアを「問い合わせの起点」として機能させるために、LINEの活用は今や欠かせない導線戦略の一つです。

特に、ユーザーとの距離が近く即時性の高いLINE公式アカウント（LINE公式）を活用することで、SEO経由の集客を“リード獲得”や“関係構築”へとつなげる流れが加速します。

ここからは、そもそもLINE公式とは何か、そしてなぜオウンドメディアとLINEを連動させるべきなのか、その本質を解説します。

公式LINEとは？

公式LINE（LINE公式アカウント）とは、企業や個人事業主がLINE上で顧客と直接コミュニケーションを取れるプラットフォームです。LINEの利用者数は9,500万人を超え（2025年時点）、日本国内においてはほぼ全世代にリーチ可能なチャネルといえます。

LINE公式を使えば、1対1のチャットだけでなく、「一斉配信」「セグメント配信」「ステップ配信」「リッチメニュー」「クーポン」「ショップカード」「予約」「アンケート」など、多彩なマーケティング機能を活用できます。

機能名	概要	主な活用用途・導線設計との結びつき
一斉配信	すべての友だちに同じメッセージを一括で送信	キャンペーン告知、新商品のリリース通知、記事更新通知の配信
セグメント配信（絞り込み配信）	属性・タグ・行動履歴などで対象を絞ってメッセージ送信	関心層別訴求（例：地域別、閲覧履歴別）、無駄配信の削減
ステップ配信	友だち登録や特定アクションを起点に、時間を区切って自動で複数メッセージを送る	教育コンテンツの段階的提供、導線ナーチャリング
リッチメニュー	トーク画面下部に常時表示されるメニューで、複数導線を設置可能	Webサイト誘導、記事誘導、クーポン誘導、FAQ誘導などのナビゲーション拡張
クーポン機能	割引等のクーポンを発行・配布・管理できる	友だち追加インセンティブ、再来訪促進、キャンペーン誘導
ショップカード（スタンプカード）	デジタルスタンプ・ポイントカードをLINE上で管理	来店促進・リピート強化、顧客育成設計の一部として活用
チャット（1対1対応）	ユーザーと個別に直接メッセージのやり取りができる	問い合わせ対応、商談対応、信頼構築の窓口
応答メッセージ（キーワード応答／自動応答）	予め決めたキーワードや条件で自動返信を行う	FAQ対応、営業時間案内、キーワード誘導型の案内設計
アンケート／リサーチ機能	ユーザーにアンケートを送信して回答を得る	顧客インサイト取得、サービス改善、次の発信ネタ取得
メッセージ形式拡張（リッチメッセージ・カードタイプメッセージ等）	画像＋リンクを組み込んだ視覚訴求型メッセージ	訴求力強化、複数導線訴求、キャンペーン訴求など

メルマガよりも開封率・クリック率が高く、ユーザーとの接点を“通知”で直接持てるという大きな強みがあります。

さらに、Lステップなどの外部ツールと連携することで、LINE上での教育→信頼→販売の自動化も可能になっています。

オウンドメディアとLINEの関係性

オウンドメディアとLINEの最大のシナジーは、「検索→記事閲覧→LINE登録→教育→CV」という一連の流れを構築できる点にあります。

SEOで集めた“初回接触ユーザー”は、いきなり問い合わせや購入に至ることは稀です。ここで役立つのがLINEという“リスト獲得導線”です。

たとえば、記事の最後に「無料プレゼント（PDF・動画・テンプレート）」をLINE登録で提供することで、自然にリスト化が可能になります。

その後は、ステップ配信で「事例紹介」「FAQ」「比較コンテンツ」「セールスページ」などを段階的に届けることで、ユーザーの検討フェーズを深め、最終的な問い合わせ・申込みへとつなげられます。

加えて、LINEは“プッシュ型”のメディアであるため、オウンドメディア単体よりも能動的に次の行動を促しやすいという利点があります。

オウンドメディアでLINEを活用する意義

オウンドメディア単体で流入を獲得するのは強みですが、それだけでは“途中で離脱する流入”を十分に問い合わせに変えることは困難です。

そこでLINEを導線に組み込むことで、検索⇒記事閲覧だけでなく、“読者と継続的につながるチャネル”を持てます。

LINEは通知性・即時性・パーソナライズ性を備えており、オウンドメディアを補完し、CV（問い合わせ）獲得の機会を増やす役割を果たします。

ここでは、特に注目すべき3つの意義を取り上げます。

意義①｜コンバージョン（CV）ポイントの多様化ができる

オウンドメディアだけでは「記事→LP→問い合わせフォーム」という一本道の流れになりがちですが、LINEを組み込むことで別経路のCVポイントを設けられます。

たとえば、記事内でLINE登録を誘導するボタンを設置し、登録後にLINE側で資料ダウンロード誘導、無料相談案内、クーポン送付などを配信できます。

訪問直後に問い合わせに至らないユーザーを別ルートで回収でき、CVチャネルが複線化します。結果として、流入母数を最大限に活かしながら、問い合わせ発生の可能性を上げられます。

意義②｜ナーチャリングにより中長期的なCV獲得が可能

LINEは、登録したユーザーに対して段階的かつ継続的なコミュニケーションを取るのに適したツールです。

ステップ配信やセグメント配信を組み合わせて、読者の興味関心に応じた情報を送りながら購買意欲を育てていくナーチャリングの役割を担えます。

LINEの開封率は高く、メッセージを見てもらいやすい特性もあるため、有料広告に頼らずに少しずつ信頼を積み上げ、後に問い合わせにつなげる戦略に適しています。

意義③｜機会損失を防ぐ

オウンドメディアに訪れるすべての人が即問い合わせするわけではありません。多くは情報収集段階で離脱してしまいます。

LINEを導線として設けることで、記事訪問後すぐ行動しなかったユーザーを“リスト化”し逃さずフォローできます。

つまり、見込みを逃すことなく再アプローチできるため、機会損失を最小化できます。

また、LINEでのリマインド配信や限定オファー配信が可能なため、興味を持ったが忘れてしまったユーザーを再び動かす力も生まれます。

オウンドメディア経由でLINE登録を増やすための基本フレームワーク

オウンドメディアからLINE登録（＝リスト化）を増やすには、単発で「記事にLINE誘導ボタンを貼る」だけでは不十分です。

流入（入口）から回遊（間）、そしてLINE登録（出口）へとスムーズにつなぐ接客設計を構築する必要があります。

つまり、「どこで」「どのように」「なぜLINE登録を誘うか」をメディア全体で設計することが、登録数を安定させる鍵になります。

入口（流入）｜セッション・流入

入口段階では、まずSEO・SNS・他チャネルからの流入を確保することが前提です。ここで重要なのは、訪問者が「この記事を読む価値がある」と直感的に感じるような見出し設計や導入文構成を作成することです。

ユーザーが抱える課題・悩みに直結したテーマを扱い、かつ本文内でLINE登録への誘導を自然に組み込みやすい流れを準備しておきます

間（ユーザー行動）｜サイト内回遊と興味喚起

入口で流入したユーザーをすぐに離脱させないように、サイト内回遊を促す仕組みを設計します。

たとえば、記事下部や中盤に「関連記事」「深掘りリンク」「比較記事リンク」を設置して、読者の興味を段階的に掘り下げさせるよう誘導します。

その過程で「もっと知りたい方はこちら」「限定コンテンツをLINEで配布中」など、LINE登録誘導を混ぜ込むことで、自然な流れでLINE登録の出口へ誘導できます。

出口（CV）｜LINE登録

最終的にLINE登録を行ってもらうためには、誘導ポイント（CTA）が強力かつ説得力あるものである必要があります。

登録の動機（特典・限定情報・フォローコンテンツなど）を明確に示し、「今登録すれば得られる情報」を伝える文言を配置します。

例えば、BtoBマーケティングにおいてLINE登録を促すための「無料オファー」施策を行う場合は、以下をもとに作成すると良いでしょう。

オファー名	内容の概要	想定ターゲット	メリット
限定PDF資料	ノウハウ・チェックリスト・導入手順書などをPDF形式で提供	情報収集・比較検討フェーズのBtoB担当者	情報価値が高く登録動機に直結しやすい
業界別導入事例集	自社の導入事例や成功事例をPDFやLINE投稿で紹介	導入検討中の担当者、上司への社内提案が必要な層	信頼性UP＋営業資料としても有用
無料テンプレート	営業資料・提案書・ヒアリングシートなどの編集可能テンプレ	業務効率改善を求める営業職・広報・事務系層	即効性が高く、再訪・登録動機に直結
業界調査レポート	特定業界の動向・データをまとめたレポート	経営者・マーケティング責任者	権威性＋比較優位性を構築できる
無料診断・スコアテスト	回答後にLINE登録で診断結果を表示	自社課題に気づいていない潜在層	エンゲージメントが高く拡散されやすい
LINE限定セミナー・動画配信	限定ウェビナー・録画動画をLINE上で提供	動画学習層、忙しい層、決裁者層	リッチコンテンツでファン化・指名化
Q&A特化型小冊子	よくある質問と回答をまとめた資料	社内で稟議を通したい層や提案担当者	導入検討段階の障壁を下げやすい
オファー連動キャンペーン	登録＋アンケート回答で抽選or全員プレゼント	情報収集中のライトユーザー	登録動機をつくりやすく話題性も高い

加えて、ボタン位置（記事上部・中間・下部）や文言（例：〇〇が手に入る、今だけ限定、即見れるなど）を複数設置しましょう。

テンプレート形式やチェックリストなどが特に登録率が高く、LINE配信にも適しているので初期はここから始めると良いでしょう。

オウンドメディアをLINE登録へ導くための具体的な導線設計

オウンドメディアを通じてLINE登録を獲得するには、「記事にLINEボタンを置くだけ」の単純な導線では限界があります。読者の心理状態や行動を踏まえた“接客設計”を行い、「流入→回遊→登録」までの一貫した流れを設計することが、CVRの最大化に直結します。

ここからは、LINE登録を成果に結びつけるための4つの具体ステップをご紹介します。

ステップ①｜カスタマージャーニーの可視化

初めに必要なのは、ユーザーの行動や心理変化を可視化した「カスタマージャーニー」の設計です。

記事に訪れたユーザーがどのような情報を求め、どのタイミングで「もっと知りたい」「相談したい」と思うのかを分析し、流入〜登録〜信頼構築〜商談というプロセス全体を見据える必要があります。

たとえば、「課題認識 → 情報収集 → 比較検討 → 意思決定」というフェーズごとに適切な記事を設置し、それぞれに合ったLINE登録オファー（資料請求、無料テンプレート、動画プレゼントなど）を配置することで、コンテンツが“登録の入口”として機能します。

ステップ②｜「間」の最適化で興味を育成

流入直後にいきなりLINE登録へ誘導しても、読者の熱量が伴っていなければスルーされて終わります。

ここで必要なのが「間（あいだ）」の設計、つまり、記事内で読者の興味を育て、次の行動へと自然に移行させる導線設計です。

たとえば、記事中盤で「無料チェックリストをLINEで配布中」などの文脈に沿った誘導を設けたり、「この続きはLINE登録で読めます」といった限定要素を提示するのも有効です。

また、記事末で「この記事が役立った方はこちらも参考に」などとアシスト記事に誘導し、そこでより深い情報とともに登録導線を再提示することで、関心が高まった状態で登録に至りやすくなります。

ステップ③｜CTAの最適化でアクションを促す

LINE登録という明確なアクションを取ってもらうには、CTA（Call To Action）の設計が極めて重要です。

ただ「登録はこちら」だけではなく、「今登録すれば●●が手に入る」「あなたの業界専用データレポートを限定配布中」など、明確な“ベネフィット＋限定性”を提示するCTAに変えることで、行動率が大きく変わります。

さらに、CTAボタンの位置（記事中盤・末尾・サイドバーなど）、色、サイズ、文言（今すぐ・無料・限定・期間限定 など）をABテストし、CVRが高い組み合わせを見つけることが重要です。

ステップ④｜登録プロセスの最適化（EFO）

EFO（Entry Form Optimization 入力フォーム最適化）とは、「お問い合わせフォーム」や「申込フォーム」での離脱を減らし、コンバージョン率（CVR）を上げる施策のことです。

CVRが1%から2%になると、CVは2倍になるのでEFOはオウンドメディアで必須の施策と言えるでしょう。

どんなに魅力的なサービスでも、最後のフォームでユーザーが面倒くさくなって離脱したら、売上はゼロです。

• 入力項目が多すぎて、登録がめんどくさくなって辞めた
• エラーがどこかわからず、イライラした
• スマホだとタップが操作しづらくて諦めた

こんな経験一度はないでしょうか。上記の「ストレス」をできるだけ減らすのが、EFOの目的です。

LINEの場合だと、せっかくLINE登録ボタンをクリックしても、登録プロセスが使いづらければ離脱されてしまいます。

CTAからの遷移先はなるべくワンタップで登録できるよう設計し、登録後にすぐ「特典が届く」などの即時性が伝わるファーストメッセージを届けましょう。

LINE公式アカウントでできる施策は以下になります。

改善ポイント	解説／効果
アンケート数を最小限に	初回登録で入力させすぎない。名前・メール程度でOK。
途中離脱時の再開設計	回答を途中保存＆再開できるよう設計しておく。
回答済みの入力省略	再登録や別導線時に「すでに入力済み」として省略対応。
入力完了後の“即メリット”提示	LINE登録特典や次のステップ（PDF・診断結果など）をスムーズに提示。
エラーや未入力の通知	「未回答があります」と丁寧に促す設計。
導線途中の強制離脱防止	外部ページに飛ばさず、なるべくLINE上で完結。

さらに、NY SEOのようなツールを導入することで、LINE登録の動線クリック率や到達率、CVポイントでの離脱箇所を計測し、どこで機会損失が起きているかをデータで可視化できます。

勘に頼らず、数字ベースでCTA文言・配置・EFO設計を改善でき、CVRが飛躍的に向上します。

オウンドメディアとLINEを運用する上で押さえるべきポイント

オウンドメディアとLINE公式アカウントを併用する戦略は、集客からリスト化、ナーチャリング、商談化までを一気通貫で設計できる強力なマーケティング手法です。

しかしその効果を最大化するには、単に“LINEを貼るだけ”ではなく、ユーザー行動・導線・分析までを意識した運用設計が必要不可欠です。

ここでは、オウンドメディアとLINEを組み合わせて成果を出すために必ず押さえておくべき4つのポイントを解説します。

ポイント①｜ユーザー行動全体の中でLINEへの導線を最適化する

LINE登録は「目的」ではなく「手段」です。

つまり、どのフェーズのユーザーに、どんな文脈でLINE登録を促すかが成功の鍵になります。

たとえば「問題提起型の記事」では、課題に気づいたばかりのユーザーに「PDF資料で深掘り解説中」と提示し、「比較検討型の記事」では「導入事例をLINE限定公開中」といったように、検索意図とフェーズに応じた訴求が必要です。

ユーザーのカスタマージャーニーを可視化し、「LINE登録が最も自然に感じられるポイント」に導線を設計することで、CVRは大きく改善します。

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ポイント②｜CVR改善の「出口」としてLINEを戦略的に設計する

オウンドメディアでのLINE導線は、従来の「問い合わせフォーム」や「資料請求ページ」と並ぶ、CVの“出口”の一つと位置づけるべきです。

とくに、いきなり問い合わせに進まないユーザーに対して、LINE登録は“ハードルの低いCVポイント”として機能します。

ステップ配信やセグメント配信によって、登録後の信頼醸成→CV誘導ができるため、「今すぐは無理だが興味はある」層を取りこぼさずに囲い込めます。

ポイント③｜マルチチャネル戦略の一環としてLINEを位置づける

オウンドメディアとLINEの連携は、単独施策ではなく「全体設計の一部」として捉えることが成果最大化のカギです。

たとえば、YouTube動画内で「詳しくはLINE登録で解説PDFプレゼント」と訴求したり、X（旧Twitter）からオウンドメディアへ流入させ、記事の中でLINE登録へ誘導するなど、複数チャネルを横断した導線戦略が必須です。

LINEを“ハブ”に据え、すべてのチャネルがLINE登録へとつながる構造にすることで、リスト獲得の歩留まりが飛躍的に向上します。

ポイント④｜KPIを設定し、効果測定と改善を継続する

LINE運用も、オウンドメディアと同様に「見える化」「改善」がなければ機能しません。必ず以下のような複数のKPIを設けて定点観測しましょう

上記を分析しながら、LINE誘導の位置や文言、登録後ステップ配信の構成を定期的に改善する必要があります。オウンドメディアの改善を効率化するなら、ユーザー行動データを可視化できる「NY SEO」のようなツールの導入も効果的です。

オウンドメディアのCVRを劇的に改善するなら、NYマーケティングの独自ツールNY SEOをご検討ください。

NY SEOは、入口・間・出口の全ユーザー行動を可視化・最適化し、メディアの売上を最大化することに特化しています。

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まとめ

オウンドメディアとLINE公式アカウントを連携させることで、広告費ゼロでも持続的にリードを獲得し、育成し、成果に導く強力な仕組みを構築できます。

重要なのは「流入→回遊→登録→育成→CV」の接客設計を戦略的に構築することです。

記事導線やLINE配信だけでなく、ユーザー心理に沿ったCTA設計、EFO、KPI分析までを一気通貫で整備することで、単なる流入チャネルではなく“収益導線”へと進化させられます。